結婚式費用の負担額の決め方
結婚式費用の負担額の決め方には、次のようなパターンがあります。
両家で折半
一番分かりやすい負担額の決め方が、結婚式にかかる費用の総額を両家で折半する方法です。新郎側、新婦側ともに半額ずつ出し合うため、いくら払えばいいのかが明確です。親から資金援助がある場合も、折半なら揉めることも少ないでしょう。
ゲストの人数で割合を計算
招待するゲストの人数が新郎新婦の間で差が開きすぎている場合は、ゲストの人数で割る方法もおすすめです。例えば、新郎のゲストが50人で新婦のゲストが10人の場合、結婚式費用の総額を5:1の割合で分けます。これならゲストの人数が少なくても不公平さを感じることがありません。
項目ごとに新郎・新婦が負担
結婚式は、ウェディングドレスやブーケ、ヘアメイク、エステなど新婦に必要なものにお金がかかりがちです。折半すると新郎が負担に感じてしまう場合は、衣裳代は各自で支払うなど、項目ごとに分ける方法もあります。
どちらかのゲストが多い場合、料理、招待状、ペーパーアイテムなどをそれぞれが負担することも可能です。会場費用や装花など共通の費用は折半して、ほかの項目は各自負担とすると平等に負担額を決められます。
結婚式費用の分担を決めるタイミングと支払い時期
負担額の相談は婚約の後がベスト
結婚式費用の負担額は、婚約の後くらいに決めるのがおすすめです。早すぎると思うかもしれませんが、結婚式費用は親が援助する家庭もあるので婚約後に決めておくと結納や両家顔合わせの食事会で負担額について話し合うことができます。
早めに負担額を決めれば、親からの援助金や貯蓄からどれくらいの予算で結婚式ができそうかなど計画を立てるのにも役立ちます。
婚約後はカップルで挙式や披露宴を行うかどうか、行うのであれば場所や日程はどうするのかについて話し合うとともに、お金の負担割合についても相談しましょう。結婚式直前まで先送りしてしまうと揉める恐れがあるため、遅くとも式場で見積もりをもらうころには決めておくのがおすすめです。
結婚式費用を支払いは挙式前後
結婚式費用は高額なので、挙式前に一部金を支払い、残りを挙式後に払うのが一般的です。挙式後の支払いタイミングは、式場やブライダルプロデュース会社によって異なり、挙式当日のところもあれば数日後でもかまわないとしているところがあります。挙式当日だとゲストからのご祝儀をそのまま結婚式費用にあてられるので、現金を持ち運ぶ必要がありません。
支払い方法は銀行振り込みやクレジットカード、現金払いなどがあり、式場によって対応している方法が異なります。
結婚式費用の分け方で揉めないコツ
結婚式の費用分担について話し合っていると、パートナーや親と意見が食い違って揉めてしまうことがあります。揉めないために、事前にチェックしておきたい事柄を見てみましょう。
地域の慣習や親の希望も確認しておく
結婚式は地域によって慣習があり、費用の分け方についても新郎側が全額支払うなど、決まりがある場合があります。結婚式費用はカップルで話し合うことが大切ですが、両家の関係性に影響を与える場合もあるので地域の慣習も確認しておきましょう。
また、親が資金援助する場合は費用の分け方についての希望があるかもしれません。最終的にはカップルで話し合って決めたいものですが、資金援助やアドバイスがある場合はありがたく受け取り、参考にしましょう。
新生活にかかる費用を考える
結婚するときは、挙式や披露宴だけではなく新居への引っ越しや家具の購入にもお金がかかります。どちらか一方が負担する形になるとカップルで揉めてしまうので、結婚式費用と併せて負担割合を決めておいたほうがいいでしょう。
式場の見積もり以外にかかる費用を計算する
結婚式にかかる費用には、式場の見積もり以外にお車代や余興・受付のお礼、二次会費用などがかかります。これらの費用もどれくらいかかるのか、分け方はどうするのかを決めておきます。
まとめ
結婚式費用の負担割合はカップルで話し合うことが大切
結婚式費用の分け方には、両家で折半する方法、ゲストの人数で割合を決める方法、項目ごとにどちらが負担するかを決める方法があります。地域の慣習や親の希望もあるかもしれませんが、分け方に正解はないのでふたりでよく話し合って納得のいくやり方を見つけることが大切です。できれば婚約後に負担割合について話し、式場で見積もりを取るころまでに決めておきましょう。
