データ出展：リクルート ブライダル総研調べ
結婚式費用の請求書期限と支払い方法
今まで結婚式の費用を会場に支払う方法は、現金払いまたは一括利振り込みで前払い、といったイメージが浸透してます。
ですが現在では、さまざまな支払い方法や期限の選択肢が増え、カップルの事情に合わせられるようになってきました。自己資金が少なく心もとない場合も、お祝い金やご祝儀での支払いが可能な後払いOKの会場も増加しています。どの方法がとれるかは、会場ごとに違うため、必ず契約前に確認をしてください。
結婚式会場決定の際には内金が必要
結婚式会場決定の際には、多くの会場で内金が必要です。
金額的には5～20万程度になります。
基本は現金一括での受け渡し支払い、または銀行口座への一括振り込みであることが多いです。また、事前に結婚式費用の何%かの支払いが発生することもあるので、確認をとりましょう。
結婚式費用の請求書期限の種類
現在では、次のような請求期限が会場や施設によっては選べるようになってきました。
・結婚式の前日の前払い
・結婚式の当日払い
・結婚式の後日の後払い
結婚式費用の支払い方法
現在では、次のような支払い方法が会場や施設によっては選べるようになってきました。
- 銀行振り込み決済
- 現金一括払い、または二回払い
- クレジット決済
- ブライダルローン決済
結婚式費用が払えなかった場合の相談
結婚式プランは魅力的だが費用の見積もりが高すぎて払えない。
または一度契約してしまったあとに、演出や料理のランクアップをしてしまい見積もり以上にとなった場合、「思っていた以上の金額になってしまい、結婚式費用が払えない」場合が出てくることもあるでしょう。
それに気づいた段階で、担当のウェディングプランナーに、率直に費用面について相談することが大切です。
- 支払いが確実にできる費用程度まで結婚式費用を落としたプラン内容に変更する
- 支払い方法をローンや後払い、分割払い含め、長期支払い方法含め相談する
- キャンセル料はかかるが、結婚式そのものをキャンセルする
会場側が対応できる範囲で、新郎新婦が結婚式費用に不安ならない為の具体的な対策や改善策を提案してくれるでしょう。
結婚式の費用の請求書期限
結婚式費用の支払い期限は、以前は前払い、または当日支払いの請求期限になっていることが多かったのですが、現在では結婚式後2週間～1ヵ月後までの（分割払いの場合は翌月から支払いが始まる）後払いも可能な会場が増加しています。
結婚式の費用の支払い期限
結婚式前日の前払い
結婚式当日までに、会場が指定した期日までに支払います。現金振り込みがほとんどですが、最近はクレジット対応も増えてきました。
結婚式当日の支払い
結婚式当日、パーティが終わった後に支払うことができる会場もあります。ご祝儀をその場で数え、支払いに回すことが可能です。
結婚式後日の後払い
会場によっては、結婚式終了後1週間～1ヶ月後に最終の支払い期限を提示するところも増えてきました。ゲストからのお祝い金、給与振り込みの兼ね合いなどを見て、支払いを検討することが可能です。
結婚式の費用の支払い方法
以前は銀行振り込み決済か現金一括払いが多かったのですが、現在ではカード払いやローン払いを併用して選択できる会場も増えています。また、これらの支払い方法を組み合わせ、結婚式にかかる高額な費用を無理のない支払い方法で相談・提案してくれる会場もあるようです。支払い方法は会場によって大きく異なりますので、どんな支払いができるかも、会場を決める選択肢のひとつとして考えても良さそうです。
銀行振り込み決済
多くの会場がこちらの方法をとっています。
現金の振り込みは銀行によって1日の金額に上限がある場合があるので、確認を。何度か分けて振り込むか、事前に銀行側に制限を変更してもらう必要があります。何度かにわけて振り込む場合の手数料はこちら持ちになってしまうため、そのあたりの認識も必要です。
現金一括払い、または二回払い
結婚式費用の総額を、全て現金で手渡しで支払う方法です。前日までに一部金を支払い、残りの金額を当日にご祝儀で支払うという二回払いができる場合もあります。振り込みやクレジット払いに生じる手数料は一切かかりませんが、高額な現金を持ち歩くというリスクがあり、安全面に注意した受け渡しが必要です。
クレジット決済
クレジット決済を選べる会場も増えてきました。クレジット決済であれば、分割ローンが選べたりポイントが付与されますが、クレジットの利用上限枠がある場合もあります。カード会社と利用状況によっては、利用上限枠を変更してもらえない場合がありますので、事前にカード会社へ確認をしておきましょう。
また、カードを複数持っている場合は、複数に分けた契約が可能かどうか、会場側に確認をとる必要もあります。
ブライダルローン決済
自己資金が足りない場合は、ブライダルローンを借り入れる、という方法も。結婚式場が提携している金融各社や、自社ローンを用意している会場もあり、金利がカードに比べやすく借り受けられるメリットがある場合も。借り入れには審査があります。
結婚式費用の支払い負担・支払い分担の際の注意点
結婚式を行う際に、両家の両親や親族から費用援助を受けているカップルは、約70%、援助費用の平均額は232.8万円というアンケート結果が出ています。この数字を見ると、結婚式の費用の支払い方や負担方法は、新郎新婦だけの問題ではなく、両家の両親や親族も交えて確認しておくべき問題と言えるでしょう。
結婚式費用の支払いで、新郎側・新婦側の両親や親族が負担する場合の注意点をまとめました。
新郎側または新婦側の両家親族で負担割合の話し合いの場を
支払いと負担について両家の話し合いが必要
新郎新婦の両家の両親が結婚費用を負担について申し出てくれている場合は、どちらの家がどの程度負担するのか、という両家の話し合いが必要です。新郎新婦どちらかの家が多く負担することもありますが、その際は両家が納得していない場合、後々禍根を残すことも考えられます。
新郎側または新婦側が全額負担するケースも
その家のしきたりや地方の風習などから、「結婚式費用は新郎側が全額負担する」「新婦側が全額負担する」などの考え方がある場合もあります。
どのように負担し、どのように支払うかは、両家が事前に結婚式会場の支払い方法を確認した上で、新郎新婦が両家の親に、必ず確認をとることをおすすめします。
援助する額が300万円以上の場合の贈与税対策
結婚式の費用を新郎新婦の親が援助する際、一般的な金額であれば、基本的に贈与税はかかりません。しかし、万が一300万円以上を銀行口座への振り込みなどを通して援助した場合、贈与税の対象になることがあるのです。
そのため、300万円以上の援助を非課税で受け取るためには、事前に次のことを確認をとっておきましょう。
結婚資金の一括贈与が非課税となるための条件
・入籍日の1年前に贈与したものはあてはまらない。
・金融機関等と契約して結婚・子育て資金口座を開設し、一括で預け入れする。
・結婚費用などの支払いがあった年の年末までの領収書を提出して払い出しをする。
・その年の翌年の2月1日から3月15日までの間に贈与税の申告書を納税地の所轄税務署長に提出する。
・贈与された側が50歳を超えると結婚・子育て資金口座の契約が終了して、残額は終了時点に贈与されたものとなり、贈与税がかかる。
出典元：国税庁HP（直系尊属から結婚・子育て資金の一括贈与を受けた場合の非課税）
出典元：国税庁HP（［手続名］結婚・子育て資金非課税申告の手続）
そのほかに、300万円以上の援助を受け取る場合には、結婚式費用を直接親族に支払いしてもらうなどの対策が必要になってきます。
まとめ
結婚式費用の支払い方法・請求書期限・ 払えなかった場合
結婚式はお二人にとって、人生の大切な節目でありスタートです。
結婚式を楽しいものにするために、新生活のための費用を含め、どのような支払い方法があり、請求期限があるのかを把握しておくことは、結婚式を計画し、会場を決める際には必ず確認しておくべき事項の1つと言えるでしょう。
結婚資金に合わせ、結婚式費用をどのようにやりくりするか、お二人で上手にプランを立てていきましょう。
データ出展：リクルート ブライダル総研調べ
