結婚式の費用負担の割合とは。両家の親と新郎新婦の負担額平均

データ出展：リクルート ブライダル総研調べ

結婚式の費用負担の割合とは

結婚式の挙式と披露宴にかかる費用は、全国平均で350万円ほどと言われています。しかし、このすべてを新郎新婦の二人で支払うことはなく、多くの場合はゲストからの結婚お祝い金である『ご祝儀』で、ある程度の額をまかなうことが多いでしょう。
実はそれ以外に、両家の親や親族から、結婚式の費用を負担してもらっているカップルが多いようです。

結婚式の費用の自己負担

結婚式費用の支払いで、収支として見込めるお金には、つぎのものがあります。

・結婚式当日のゲストからのご祝儀や会費
・親戚からの結婚祝い金
・両家の親からの援助

この3つを結婚式費用から引いたものの差額が、新郎新婦の自己負担と考えられます。

結婚式費用のご祝儀の負担割合

平均232.8万円

結婚式でゲストが包むご祝儀は、一般的な目安として3万円が相場と言われています。
そのため、結婚式の平均ゲスト数×3万円でおおよその目安はつきます。
結婚式の平均費用が約350万円、ゲスト数が70人ほどの場合は、約210万円のご祝儀が集まると考えられ、結婚式費用の約60%がご祝儀でまかなえる見込みとなっています。

結婚式費用の両家の親や親族からの援助の割合

平均174.5万円

両家の親や親族から、顔合わせ・結婚式・新婚旅行・新生活をスタートさせるまでを含む『結婚費用』に両家の親族から何かしらの援助があったと答えるカップルの割合は70.7%でした。
多くのカップルは結婚式や結婚にかかる費用の何かしらに、両親から援助があったようです。
結婚準備から新生活スタートまで、結婚全体の費用にかかる約37%を親が援助してくれている計算になります。

ただし、この援助の金額と考え方には、地域の風習やそれぞれの家の考え方によるところが大きく左右するようです。
例えば結婚式に対して合理的な考え方が特徴的な北海道では援助額の平均は104.7万円。
一方、結婚式に豪華な引き出物を出す風習がある北陸地方の援助額の平均は216.3万円。
地方によっては、100万円も差がつきます。

結婚式費用の自己負担の割合

平均142.8万円

新郎新婦が結婚式費用（挙式・披露宴）を自己負担で賄った金額の平均値です。この計算だと、結婚式費用の約40%を新郎新婦が負担していると考えられます。

ちみに、結婚式や新婚旅行など、結婚の費用のために二人で貯金をしていたカップルの割合は88.4%。
貯金額の平均は317.2万円でした。
結婚式費用の約90%を賄える預貯金があると、比較的結婚に対しての見通しがスムーズに考えられる目安になりそうです。

結婚や結婚式にかかる費用負担の両家の親の考え方

結婚式の費用を新郎の親と新婦の親が負担してくれた割合

新郎側の親からのみ援助があった 10.9%
新婦側の親からのみ援助があった 14.5%
両家の両方の親から援助があった 69.1%

以上の結果から、両家の親が同じ考えを持っているとは限りません。
結婚式など人生の節目の行事に対しての考え方は、地域・家ごと・年代別・性別などによって、さまざまな考え方や、その家の事情があります。

家ごと・地域で結婚に対する費用負担の考え方が異なる

結婚全体や結婚式の費用負担・分担についての考え方は地域や家庭によってさまざまです。
結婚式に際して、両家の親から援助があったカップルの割合は、アンケート上では約7～8割です。しかし援助に関しての考え方は、地域によって大きく変わります。
結婚式が華やかに行われる東海地方の援助額平均は全国平均を大きく上回り199.3万円。
逆に会費制結婚式が主体の青森含む東北地方での親からの援助平均額は、東海地方の65%ほどです。
また個々の家庭の親ごとでで、さまざまな援助に対しての考え方や価値観をもっているでしょう。
そのため、新郎新婦は結婚式をすると決めたら、できるだけ早い段階で費用の負担と分担の内訳をどうするのかについて、話し合いをする必要がある場合も含めて考えておきましょう。

結婚式費用の新郎新婦・両家の親の負担の話し合い

全く考え方が違う家族が突然お金の話をすることは、考え方の足並みが揃わず、気まずくなってしまう可能性が考えられます。
スムーズに話し合いをするには、新郎新婦が仲裁役として間に入り、段取りと順を追ったすり合わせが大切です。
まずは新郎新婦自身が、費用負担に対してどう考えているのか、どうしたいのかを話し合い、お互いの費用についての考え方の温度差を解消しましょう。

段取り1 事前に新郎新婦で基本方針を話し合う

新郎新婦が結婚式費用の負担について率直に話し合い、費用分担についての考え方と方針を決めておくことが大切です。それぞれの貯金額から、結婚式に出せる額・援助が必要かどうかを、結婚式後の新生活にかかる費用も見据えてしっかり話し合いましょう。
その上で、親からの費用を見据えての展望について方針を決めておきましょう。

段取り2 両家の費用負担の考え方を新郎新婦がそれぞれ確認

結婚や結婚式費用について、新郎新婦それぞれの両家両親が結婚式の費用の援助に対してどう思っているのか、個別に確認しておく必要があります。
その結果を持ち寄って、お互いに確認した上で、結婚式の費用負担についての両家交えて話し合いが必要かどうか、もう一度新郎新婦で話し合いましょう。

段取り3 両家の親と新郎新婦を交え話し合いとすり合わせを

両家の親から結婚式の費用に対して援助してくれて、費用について両家の確認や承諾が必要な場合は、話し合いの場をもうけましょう。
援助について、そして負担の割合について、両家を交えて話し合う場を設け
両親と費用について話し合うタイミングとして話しやすいのは次の機会が挙げられます。

• 結納後の食事会や顔合わせ食事会で
• 会場を決めた段階で
• 結婚式の費用がほぼ見積もりが決まった段階で
• ゲスト数が決まった段階で
• 結婚式終了後の支払いが済んだ段階で

できれば、おおよその費用がわかった段階での話し合いが、なんども手間にならずに現実的です。
両家揃って費用分担について確認する必要がある場合は、自然と両家が顔を合わせる場（顔合わせ食事会など）での話し合いが望ましいでしょう。

結婚式費用負担の方法

方法1 費用の総額を完全に両家で折半で負担

結婚式は「家と家とのつながり」という意識が双方で強い場合は、結婚式費用にかかる総額をすっきり折半にする、という方法がとられるようです。

方法2 家ごとに新郎・新婦にかかる費用を負担

こちらは、それぞれの親戚の出席数や新郎新婦それぞれのゲスト数に応じて、「本人とその親族にかかる部分は家ごとに金額を算出して負担する」というものです。費用を項目に分けて、分担と割り方を決めていきます。

新郎新婦それぞれが必要とするものを自分で出す

衣装などは新婦のほうが単価が高くお色直しの回数などで費用がかさむことが多い項目です。またヘアメイク・エステや前撮りなど新婦が希望する項目に関しては新婦もちとすることが多いようです。

ゲスト数に両家で差がある場合はゲスト割合で負担

招待ゲストの数で、新郎サイドと新婦サイドで大きな差が出た場合は、その人数割合でゲストの飲食代やギフト引き出物代など、ゲストにかかる費用を分けて負担します。

方法3 どちらかが費用を多めに負担する場合

それぞれの家庭の事情や貯蓄額などに合わせて、どちらかが多めに持つ場合も多いようです。

新郎・新婦のどちらかの家が多めに負担

貯蓄額や給与額に合わせ、新郎サイドが多めに負担することがいまだ多いのが現状です。
しかし、花嫁の衣装が高額だったり、花嫁側の家の結婚式への思い入れが強い場合や準備等でやりたいことやオプションを強く望む場合は、その分を花嫁サイドの親が多く持つ場合も増えているようです。

諸事情でどちらかの家が全額負担

最近はこのようなことは少なくなっているようですが、地域や家庭の考え方によっては、結納を行わない代わりに新郎側が全額負担する、などの考え方をする場合もあります。

まとめ

結婚式費用の負担については、それぞれの育ってきた地域・家・年代など、背景があるため、全員が同じ考えを持っているとは限りません。特に新郎新婦がお互いの費用についての価値観をしっかりすり合わせして、結婚後の生活な向けての無理のない費用計画を見据えて話し合いをしておきましょう。
親からの援助がある場合は、二人の将来を思う親の気持ちをしっかりと汲んで、感謝の気持ちを忘れずに、幸せな結婚生活に活かしていきましょう。

データ出展：リクルート ブライダル総研調べ