結婚式の費用負担。誰が、どんな割合で、いくらの金額相場で分担して支払う?新郎新婦、両家の親、ご祝儀、結婚祝い金…結婚式にかかる費用の負担と分担方法を解説

結婚式の費用は、多くの場合は新郎新婦の預貯金だけで負担するのではありません。親からのお祝い金(ご祝儀や援助)、結婚式に招待したゲストからのご祝儀、自治体や所属する会社や組織から給付される結婚祝い金など、結婚に際しふたりに贈られるさまざまなお祝い金によってまかなわれます。結婚式費用や結婚にまつわるイベントや準備のための費用の負担・分担の割合や金額相場を確認し、結婚式準備で費用の不安を解消しましょう。

この記事のINDEX

結婚式や結婚にまつわるイベントの費用は誰がどう負担する?どんな費用がある?

結婚式や結婚にまつわるイベントの費用は誰がどう負担する?どんな費用がある?

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結婚式をおこなうまでには、結婚式に向けて婚約、結納、顔合わせ、新婚旅行など結婚にかかわる一連のイベントがあり、それぞれに費用がかかります。
結婚式と結婚にまつわる一連のイベントの費用相場と、あわせてそれら費用を支払うための資金源となるお金について確認をしておきましょう。

データ出展:ゼクシィ 結婚トレンド調査2020調べ

結婚式準備や結婚にまつわるイベント準備にかかる総費用の相場金額

イベント内容 平均相場金額
結婚式にかかる費用相場 ・挙式
・披露宴
・結婚式二次会
362.3万円
(二次会は基本的に会費で賄う)
結婚式以外の結婚にまつわるイベントにかかる費用相場 ・婚約指輪、結婚指輪
・結納、顔合わせ食事会
・新婚旅行、お土産
結納を行う場合の費用相場
…160.2万円
顔合わせのみ行う場合の費用相場
…144万円
フォトウェディング
別撮り(前撮り・後撮り)
・スタジオ撮影
・ロケーション撮影
スタジオ撮影
…16.4万円
ロケーション撮影
… 16.8万円

結婚式と結婚にまつわる一連のイベントの費用相場は、 469.2万円になります。
結婚式なしの「ナシ婚」を選択するカップルも年々増加傾向ですが、ナシ婚を選択した場合でも結婚にまつわるイベントはけじめとしておこなう人が多いようです。
また、結婚式の代わりに写真撮影のみおこなう「フォトウェディング」を選択する人も世情を反映して急増しています。

結婚式と結婚にまつわるイベントの費用をまかなうための収入源

【結婚式と結婚準備にかかる費用をまかなうための収入源】
・新郎新婦ふたりの預貯金
・結婚式の招待ゲストからのご祝儀や結婚祝い
・両家の親や親族からの援助金
・市区町村や会社から支給される結婚祝い金(市区町村や会社による・制限あり)

結婚に際し、日本の風習としてふたりの関係性の深い人たちや、結婚式に招待した人たちから結婚祝いとして現金(ご祝儀)を頂くことがあります。また、ふたりが属する自治体や組織からもお祝い金が給付される場合があります。
結婚準備や結婚式の費用は、ふたりの預貯金以外からもまかなうことかできるのです。

ご祝儀

結婚式では、ゲストからご祝儀を頂きます。また、結婚式をおこなわない場合(ナシ婚)でも、関係性の深い親族や友人から結婚祝いとしてご祝儀をいただくことがあります。
ご祝儀の相場は地域差やその家の考え方で相場が変わりますが、親族で5万円~10万円、会社の上司や昔の学校の恩師などは4万円、友人や同僚は3万円と言われています。
結婚式に出席するゲストは基本的にみなご祝儀を結婚祝いとして結婚式前、または結婚式当日に持参し、ふたりに贈ります。
このお金で、結婚式の費用をまかなうのが一般的となっています。

家族や親族からの援助

日本の結婚には伝統的に家と家同士の結びつきという考え方があり、ふたりの結婚のために親や祖父母など親族が結婚資金としてたくわえてくれたお金を結婚祝いとして援助してれくれるケースがあります。
この考え方は少しづつ変わってきている部分もありますが、現在でも結婚する大半のカップルは親や親族から何らかの援助がある傾向です。
これらのお金は結婚式や結婚イベントではなく、今後のふたりの生活準備のために役立てるといった使い方の選択もあります。

会社や市町村からの結婚祝い金

ふたりの新居のある自治体、務めている会社、所属している団体(保険組合や労働組合など)によっては、結婚祝い金として各種お祝い金を給付してくれる場合もあります。
会社や組合の場合は就業規則や規定によって定められているため、確認し申請手続きをおこなう必要があります。
また、自治体からのお祝い金は「結婚新生活支援事業」という制度です。これは条件を満たしていれば、新居準備などの資金として最大60万円の給付が受けられるというものですが、給付金の限度額や給付条件は自治体によって異なります。また、すべての自治体が実施しているわけではなく、2021年現在では東京都や福井県、広島県では選定された市町村はありません。
ふたりが暮らす地域の自治体で制度を取り入れているかどうか、確認してみましょう。

結婚祝い金とは。会社、自治体、国、組合などから貰える結婚祝い金の制度や金額相場、申請方法について詳しく紹介

結婚式や結婚にまつわるイベントを支払うために準備できる費用の金額相場

結婚式や結婚式にまつわるイベント費用の総額相場
… 469.2万円
ふたりの預貯金の相場 両家の親や親族からの援助の相場 ゲストからのご祝儀の相場
311.8万円 199.5万円 227.8万円

結婚式費用をシミュレーション!見積り例、予算の際の見直し、支払い分担まで流れを説明

結婚式や結婚準備のためのふたりの預貯金

基本的には、相場を見るとゲストからのご祝儀と親からの援助で結婚式の費用は十分にまかなえる金額ですが、その後の結婚生活の出費を考えて、計画的にお金を使う必要があります。新居費用、子どものための出産・育児・教育費用・ふたりのリタイア後のための費用…など、結婚前の預貯金は新生活の水準を上げるためにも必要な基盤となるでしょう。

結婚のための新居やお金の使い道について詳しくはこちらをご覧ください。

【結婚と新居1】憧れの家を買うために『押さえるべきテッパンの基礎知識』を住宅専門の熟練ファイナンシャルプランナーに聞いてみた!

両家の親や親族からの援助

両家の親や親族から、顔合わせ・結婚式・新婚旅行・新生活をスタートさせるまでを含む『結婚費用』に両家の親族から何かしらの援助があったと答えるカップルの割合は78.6%でした。
多くのカップルは結婚式や結婚イベントにかかる費用の何かしらに、両親から援助があったようです。結婚全体の費用にかかる約42%を親が援助してくれている計算になります。
ただし、この援助の金額と考え方には、地域の風習やそれぞれの家の考え方によるところが大きく左右するようです。
例えば結婚式に対して合理的な考え方が特徴的な北海道では援助額の平均は139.0万円。
一方、結婚式に豪華な引き出物を出す風習がある北陸地方の援助額の平均は231.4万円。

地方によっては、100万円ほども差がつきます。

ゲストからのご祝儀の相場金額

ご祝儀の一般的な相場の目安は3万円ですが、祝儀の金額を決める大切な要素として、新郎新婦との関係性の深さやお付き合いの深さがあります。また、年齢や上下関係などの立場も左右します。
ご祝儀に対しての考え方は地域差、家ごと、親族間での考え方の差が大きいため、ご祝儀の相場や目安を知りたい場合は、その地域の結婚祝いに対する考え方や、親族間でのルールなどを確認しておきましょう。

新郎新婦との関係 最多回答額 平均額
兄弟姉妹 5万円 54,676円
叔父・叔母 5万円:1万円 72,711円
従兄弟・従姉妹 3万円 39,434円
その他の親戚 3万円 57,268円
勤務先の上司 3万円 33,872円
勤務先の同僚 3万円 28,424円
勤務先の部下 3万円 28,925円
取引先関係 3万円 28,333円
友人 3万円 29,598円

※最多回答額はアンケートで一番多く答えられた金額です。
※叔父・伯母の最多回答が5万円と1万円が同票でした。

データ出展:一般社団法人 全日本冠婚葬祭互助協会

結婚式費用の「自己負担(手出し)」とは

結婚式の費用情報やプラン料金でよく目にする「自己負担」「自己負担金」「手出し」とは、以下の金額のことをいいます。

『自己負担金』=『結婚式会場に支払う総費用』-『ゲストからのご祝儀、または会費』

つまり、自己負担金とは、ゲストからのご祝儀や会費以外に、結婚式会場に支払う持ち出し分のことですよく結婚式のプランなどで目にする「自己負担金0円」とは、挙式や披露宴の費用をすべてゲストからのご祝儀や会費からまかなう計画です。
ただし、一般的な結婚式の平均的な相場では、自己負担金額は134.5万円になっています。

結婚式(挙式・披露宴)の相場金額
…362.3万円
ゲストからのご祝儀の総額相場
… 227.8万円
(自己負担金額相場
…134.5万円

ゲストからのご祝儀ではゲストのおもてなしのための費用をまかなうことは可能です。(会場を貸切る費用、料理、飲物、引き出物などのギフト…など)
しかし、ふたりの衣裳代や結婚式会場の装花装飾、演出といったこだわりの部分に関しては、ふたりの自己負担となる持ち出しによるところが大きいでしょう。
結婚式費用の負担を考える際は、この持ち出し分の金額を、ふたりの預貯金からどう支払うか、親からの援助も利用するかを検討する必要があるのです。

結婚式の新郎新婦の自己負担と両家親の費用負担の割合について詳しくはこちらをご覧ください。

結婚式の費用負担の割合とは。両家の親と新郎新婦の負担額平均

結婚式の費用分担(負担の割合)の方法。問題やもめごとになる費用項目と解決方法

結婚式の費用分担(負担の割合)の方法。問題やもめごとになる費用項目と解決方法

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結婚式の自己負担金額を単純に新郎と新婦の間で折半できれば問題はありません。
しかし、多くの場合、新郎側と新婦側で招待するゲスト人数の差、思い入れやこだわりの差、貯金の差によって、分担する割合がかわってくる場合もあります。
結婚式の費用項目には、新郎側と新婦側で差が出てしまいもめごとの元となる費用があります。

【ゲストの数で新郎側と新婦側に差が出る費用】
料理・飲物・引き出物・お車代
【こだわりで新郎側・新婦側に差が出る費用】
新婦の衣装・ヘアメイク・装花・装飾・ランクアップ・フォト撮影・動画撮影・演出

そのため、結婚式費用の分担方法には、大きく分けて3つの方法が考えられます。

【方法1】費用の総額を完全に新郎新婦で折半で分担
【方法2】新郎・新婦ごとにかかる費用をゲスト数やこだわり度で分担
【方法3】どちらか片方が費用を多めに分担

【方法1】費用の総額を完全に新郎新婦で折半で分担する

最も単純な分担方法は、結婚式費用での自己負担金をすっきりと折半にする方法です。これで双方が納得するのであれば、難しい話し合いは特にありません。
ただし、折半で納得がいかない、どちらかの経済力で物理的に不可能な場合などでは、以下のような方法を検討する必要があります。

【方法2】新郎・新婦ごとにかかる費用をゲスト数やこだわり度で分担する

新郎新婦それぞれの招待したゲスト数に応じて、「ゲストにかかる費用は家ごとに金額を算出して負担する」というものです。費用を項目に分けて、分担と割り方を決めていきます。
また、新郎新婦それぞれが必要とするもの、こだわり度が高い費用を自分で出すのもおすすめです。
衣装などは新婦のほうが単価が高くお色直しの回数などで費用がかさむことが多い項目です。またヘアメイク・エステや前撮りなど新婦が希望する項目に関しては新婦もちとすることが多いようです。
逆に意外と新郎側がこだわるポイントは装花や料理のランク。ゲストのもてなしをランクアップしたいとこだわりを見せる場合、ランクアップ分を望んだ方が多く支払うなど、もやっとしてしまう費用に関しては費用ごとに割り方を決めるのも解決方法です。

【方法3】どちらか片方が費用を多めに分担する

それぞれの家庭の事情や貯蓄額などに合わせて、どちらかが多めに持つ場合も多いようです。貯蓄額や給与額に合わせ、新郎サイドが多めに負担することがいまだ多いのが現状です。
しかし、花嫁の衣装が高額だったり、花嫁側の家の結婚式への思い入れが強い場合や準備等でやりたいことやオプションを強く望む場合は、その分を花嫁サイドの親が多く持つ場合も増えているようです。
最近は少なくなっているようですが、地域や家庭の考え方によっては、結納を行わない代わりに新郎側が全額負担する、などの考え方をする場合もあります。

結婚式費用はいつ支払う?支払い期限によって費用負担や分担が変わる場合も

結婚式費用をどのように負担するか、どう分担して支払うかを決定するために、結婚式の費用はいつ、どのように会場側に支払うかも考慮に入れて考える必要があります。
結婚式費用は一般的には高額であるため、支払い方法(現金、クレジット、一括、分割、)や、支払い期限(結婚式を起点として前払い、当日払い、後払い)を確認しておこないと、充てにしていた援助金やお祝い金が請求期限に支払えないといったおそれも。
支払い方法と支払い期限を結婚式の申し込み前に把握しておけば、その時に金銭的に余裕のあるほうが一旦分担して支払うなどの余裕をもった資金計画が立てられるでしょう。

結婚式費用の支払い方法と期限について詳しくはこちらをご覧ください。

結婚式費用の支払い方法は選べる?請求書期限と払えなかった場合

結婚式の費用分担(負担の割合)を決めるための話し合い。確認の順番と内容

全く考え方が違う家族が突然お金の話をすることは、考え方の足並みが揃わず、気まずくなってしまう可能性が考えられます。
スムーズに話し合いをするには、新郎新婦が仲裁役として間に入り、段取りと順を追ったすり合わせが大切です。
まずは新郎新婦自身が、費用負担に対してどう考えているのか、どうしたいのかを話し合い、お互いの費用についての考え方の温度差を解消しましょう。

【1】事前に新郎新婦で結婚式費用の負担、分担の基本方針を話し合う
【2】両家の親に費用援助や負担してくれるかどうか、考え方を新郎新婦がそれぞれ確認
【3】両家の親と新郎新婦を交え、結婚式費用の負担や分担を話し合いすり合わせ

費用分担の話し合いの順番はふたり→自分の親→両家

結婚式をどのような方針でおこなうか、また費用をどのように負担、分担して支払うかの方針も、新たな家庭を築く新郎新婦ふたりがまずは足並みを揃えてからが始まりです。その後、それぞれの家の意見を新郎新婦が別々にとりまとめ、最終的に両家ですり合わせるといった流れがスムーズです。

両家それぞれの家の考え方や地域独特の考え方の確認

結婚式への考え方や、結婚式にまつわるしきたり、風習に関しては、地域性やそれぞれの家の考え方が大きく影響します。
親や親族からの結婚式費用の援助額にも地域性がはっきりと出ており、ゲストへのおもてなしを特に重視する関西や北陸では「結婚式にはお金がかかるもの」という認識が一般的で、親からの援助を考慮に入れての計画が浸透しています。
一方で、ゲストを大勢招待することで有名な九州地方や北海道では、大勢のゲストからのご祝儀や会費で結婚式費用をできるだけまかなう意向が強く、親からの援助相場は低くなっています。

【主要地域の結婚準備、結婚式準備への親からの援助相場】

地域 結婚準備への平均援助金額 結婚式への平均援助金額
首都圏 199.5万円 178.6万円
関西地方 219.3万円 191.0万円
北陸地方 231.4万円 204.1万円
九州地方 156.0万円 138.3万円
北海道 139.0万円 119.8万円

結婚式の費用分担【1】新郎新婦の間でどのような割合で分担するか

結婚式の費用負担。誰が、どんな割合で、いくらの金額相場で分担して支払う

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新郎新婦が結婚準備と結婚式費用の負担について率直に話し合い、費用分担についての考え方と方針を決めておくことが大切です。
それぞれの貯金額から、結婚式に出せる額・援助が必要かどうかを、結婚式後の新生活にかかる費用も見据えてしっかり話し合いましょう。
結婚前の男性と女性では、結婚準備と結婚式準備では、貯金に対する意識や、どんな用途にお金をかけたいかに温度差があります。
その上で、親からの費用を見据えての展望について方針を決めておきましょう。

結婚前のふたりの貯金や結婚式、結婚準備の費用への希望についてのアンケート結果の解説はこちらから

【結婚と貯金】結婚を考えるすべての人に知って欲しい“結婚のためのお金”のハナシ(1)

結婚式の費用分担【2】自分の親にどの程度の割合で負担してもらうか

結婚や結婚式費用について、新郎新婦それぞれの両家両親が結婚式の費用の援助に対してどう思っているのか、個別に確認しておく必要があります。
その結果を持ち寄って、お互いに確認した上で、結婚式の費用負担についての両家交えて話し合いが必要かどうか、もう一度新郎新婦で話し合いましょう。

【結婚費用に対する親・親族からの援助有無】

ある:ない 平均援助金額相場
結婚準備費用
(結婚式を含むすべての結婚準備援助費用)
78.6%:21.4% 199.5万円
結婚式費用
(結婚式のための援助費用)
71.3%:25.7% 172.1万円

両家の親が結婚式費用のお金を援助してくれる割合は?

【新郎新婦どちらの親から結婚費用の援助があったか】
新郎側の親からのみ援助があった…9.9%
新婦側の親からのみ援助があった…12.7%
両家の両方の親から援助があった…70.9%

結婚式の費用に関しては、婚約のタイミングや結婚が決まったタイミングで援助を親の方から申し出てくれるケースが多いようです。ただし、これは家の考え方や親子の関係性にも寄るところが大きいでしょう。
また、援助はあったものの、どちらか片方の家のみが費用やお祝いを出してくれる場合もあります。

結婚式の費用援助やお祝いのお金を親が出さない場合

近年では「結婚式はふたりでやるもの」と考える親も増加しており、結婚式の費用やお祝いのお金を出さないというケースも増加しているようです。
両家から援助を受けられた家庭は50%程度で、残りの50%は援助なし、またはどちらか片方の親のみが結婚式に費用を援助してくたれことがアンケートから分かります。
どちらかの家しか費用を負担しない形だと「片方の家ばかりが費用を多く負担している」という不満やもめごとに発展することも。
両家の顔合わせの前までには、結婚式費用のお金について、ふたりの考え方と両家の方針を明らかにしておくのがベストです。

結婚式費用を親に援助依頼する頼み方やタイミング

結婚式費用の援助やご祝儀などのお祝い金について親からなんの話もないない、または子ども側が預貯金が少ないなどの理由から親からの援助を望んでいるなら、率直に費用を援助してほしいというお願いを早めに切り出すことが大切です。
切り出すタイミングとしては、「結婚が決まって親に報告するタイミング」「結婚の挨拶に行った時のタイミング」「結婚式会場の下見、または決定する前のタイミング」がおすすめです。
結婚式や結婚準備費用についての話題が出やすい、または話の流れで触れやすい場とタイミングです。
親によってはその場で援助がなくても「結婚式当日にご祝儀として渡そうと思っていた」「結婚はふたりのものなので、別の形で援助しようと思っていた」という方針の場合もあるので、できれば援助の意思の有無は確認したほうが良いでしょう。

結婚式の費用分担【3】新郎側の家と新婦側の家、両家の間でどのように分担するか

新郎新婦とそれぞれの親のみで、結婚式の費用の話し合いが折り合いが就かない場合や、両家の親が結婚式費用の話し合いを望んだ場合、ふたりと両家の親を交えて話し合い、または確認をとる場が必要になることもあります。
話し合いのタイミングは両家顔合わせの折りなどが適しています。

新郎新婦が話し合った方針、各家ごとに結婚式の援助の金額を確認する

新郎新婦の結婚式費用分担の方針をもとに、新郎側の家からの援助金の額、新婦側の家からの援助金の額をおおよそ確定させて、再び新郎新婦側で話し合いをおこないます。
特に問題なければ、両家の親が結婚式費用の分担について直接話し合う必要はありません。
片方の家からしか援助がない、分担が不平等になりそうなどの問題が生じた場合は、新郎新婦がまず間をとりもつ形ですり合わせをおこないましょう。

結婚式費用の分担の地域性を確認する

結婚式費用の両家での分担は、地域性によって大きく認識に差がある場合があります。
例えば九州地方や関西地方では、地域によっては新郎側のほうが費用を大きな割合で負担するといった考え方が根付いている地域です。
それとは反対に、名古屋を中心とした東海地方では新婦側の親が嫁入り道具や結婚式を重視する傾向があり、結婚式費用を多く負担するケースもあります。
一方で北海道や沖縄では、結婚式に親はそこまで費用援助はおこないません。
新郎新婦の出身地がそれぞれ異なっている場合は、特に注意して両家の親が結婚式費用の両家の負担の割合についてどう考えているのか、確認しておきましょう。

結納がある、なし(結納金ある、なし)での両家の考え方を確認する

近年では結納の実施率は減少しており、ほとんどのカップルが顔合わせ食事会のみおこないます。しかし、中には未だに結納を重視する家庭も地域によっては少なくありません。
特に新郎側が深部側に支払う「結納金」のあるなしを重視する考え方も根強くあります。
結納金を新郎側が支払わなかった場合、結婚式費用の大部分を新郎側がもつ、といった考え方もあるのです。
結納を行わない場合でも、両家の両親に結納や結納金についてどのような考えをもっているのか、事前に確認してから費用分担の方針を決めた方が良いでしょう。

まとめ

結婚式費用を誰がどの程度負担するか決めるには、まず新郎新婦で費用の見積りと方針の話し合いを

結婚式や結婚準備の費用は、新郎新婦ふたりの預貯金だけで負担するのではありません。両家の親や親しい人たちからのご祝儀によっても負担されます。それだけに、新郎新婦が高額な費用をどのように分担して支払い、親やゲストからのご祝儀をどのように役立てるのか、方針をしっかりとふたりで決める必要があります。
結婚式の費用と支払い方法についての知識を深め、ふたりの出発が皆の祝福を受けスムーズに執り行われるよう計画に役立ててくださいね。

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結婚式準備.com編集部

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